結論からいうと、オンライン教材やICT学習を利用しただけで、自動的に出席扱いになるわけではありません。文部科学省が示す要件を踏まえ、在籍校が学習状況を把握し、校長が判断します。
まず学校へ相談する
出席扱いを希望する場合は、サービスを契約する前に担任や学校の担当者へ相談します。学校によって確認方法や記録の形式が異なるため、「この教材なら必ず出席になる」という広告表現だけで決めないことが大切です。
公式の要件を確認
文部科学省の自宅におけるICT等を活用した学習活動の出席扱いに関する資料で、要件や事例が公開されています。
出席扱いを考えるときの主な確認点
制度上の文言は学校と確認する必要がありますが、保護者が準備するときは次のように整理できます。
- 保護者と学校の間に十分な連携・協力関係があるか
- 対面指導が適切に行われる計画があるか
- 子どもの学習状況を学校が定期的・継続的に把握できるか
- 計画的な学習プログラムになっているか
- 学校の教育課程に照らして適切な内容か
- 校長が指導要録上の出席扱いと評価への反映を判断すること
上記は簡略化した整理です。個別の扱いは在籍校へ確認してください。
教材を選ぶ前に聞くこと
| 確認先 | 聞くこと |
|---|---|
| 在籍校 | 相談窓口、必要書類、学習記録の形式、面談頻度、判断の時期 |
| 教材・サービス | 学習履歴の出力、学習計画、質問対応、学校との情報共有、解約条件 |
| 家庭 | 端末・通信環境、学習できる時間、付き添いの負担、本人の希望 |
オンライン学習を比べる4項目
1. 学習記録を残せるか
学習した日、時間、単元、進み具合、提出物を出力・共有できるか確認します。
2. 伴走する人がいるか
教材だけか、講師・担任・コーチがいるかで支援範囲が変わります。連絡手段と対応時間も見ます。
3. 本人が無理なく使えるか
映像、対話、問題演習など形式の相性を体験で確認します。長時間の利用を前提にせず、短い単位から試します。
4. 費用とやめ方が明確か
端末代、教材費、月額、追加指導、最低利用期間、返却・解約の条件を確認します。
出席扱いだけを目的にしすぎないことも大切です。
本人の体調や安心を優先し、今できる学び方を学校と一緒に考えます。出席扱いにならない場合でも、学習記録が今後の支援に役立つことがあります。
始めるまでの順番
- 本人が試してみたい学び方を確認する
- 在籍校へ出席扱いの要件と必要な記録を聞く
- 条件に合いそうな教材を二つ程度体験する
- 学校と学習計画・共有方法を決める
- 定期的に負担と進み方を見直す